「いつの有給が消えてしまうのか分からない」「繰り越しの期限っていつまで？」——そんな疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。有給休暇には“時効”があり、使わずに残しておくと自動的に消滅してしまいます。せっかくの権利を無駄にしないためにも、有給の消滅時期とその計算方法を正しく理解しておくことが重要です。本記事では、有給休暇の消滅ルールと時効の具体的なカウント方法、計画的な取得のポイントを分かりやすく解説します。
有給休暇の付与と時効の基本ルール
有給は取得しなければ「2年」で消える
有給休暇は、労働基準法に基づき一定の条件を満たした労働者に付与され、取得しなかった分は原則として「2年間」で時効となり、消滅します。つまり、2年前に付与された有給を使わなければ、その分は権利が失われてしまうのです。
| 内容 | 解説 |
|---|
| 有給付与の基準 | 雇用開始から6か月継続勤務、かつ8割以上出勤で10日付与（以後、勤続年数に応じ増加） |
| 時効（有効期限） | 原則2年間で消滅（付与された日から起算） |
| 時効の例外 | 就業規則などで延長されている場合もあるが、2年以上の延長は違法 |
有給休暇の消滅スケジュール例
| 付与日 | 有効期限 | 消滅日 |
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| 2023年4月1日 | 2025年3月31日 | 2025年4月1日 |
| 2024年4月1日 | 2026年3月31日 | 2026年4月1日 |
| 2025年4月1日 | 2027年3月31日 | 2027年4月1日 |
※有効期限の末日までに取得しなければ、翌日以降に自動的に消滅します。
有給消滅の計算方法
| ステップ | 内容 |
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| 1. 付与日を確認する | 勤続年数と出勤率に基づいて、会社から有給が付与された日を確認 |
| 2. 有効期限を把握する | 付与日から「2年間」が有効期間。翌年ではなく“翌々年”まで利用可能 |
| 3. 古い順から消化される | 複数年にまたがって有給が残っている場合、古いものから先に消化される |
有給を計画的に使うためのポイント
| ポイント項目 | 解説 |
|---|
| 年間取得スケジュールを立てる | どの時期に休みを取るかを前もって考えることで、無理なく計画的に取得できる |
| 有給管理ツールの活用 | 勤怠管理システムやカレンダーアプリなどで残日数と期限を「見える化」する |
| 定期的な確認を習慣にする | 月に1度、残日数や期限を確認することで、有給の“失効”を未然に防げる |
| 上司との連携をスムーズにする | 職場の調整や申請手続きを円滑にすることで、気兼ねなく取得しやすくなる |
| 有給消化の社内ルールを確認 | 就業規則で「計画付与」や「まとめて取得」などの制度がないかを事前にチェックする |
有給消滅に関するよくある誤解
| 誤解 | 実際は… |
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| 毎年の有給は翌年に消える？ | 正確には「2年」で時効消滅。1年で消えるわけではない |
| 消滅した有給は買い取ってもらえる？ | 法律上、会社に買い取り義務はない。退職時の一部例外を除き原則NG |
| 半日単位・時間単位だと時効が違う？ | 取得単位によって時効が変わることはなく、付与日から2年間で同じルール |
まとめ
有給休暇には「2年間の時効」があり、使わなければ自動的に消滅してしまいます。消滅前に計画的に使うことが、心身のリフレッシュにもなり、業務効率の向上にもつながります。自分の有給の残日数と期限を定期的に確認し、日頃から取得しやすい環境を整えておくことが大切です。貴重な権利をムダにしないためにも、まずは“次に消える有給”をチェックしてみましょう。
